レジャー業界を知る！トップランナーが語る業界の未来図

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※本記事は2022年8月6日, 7日に開催された「キャリアゲートウェイ 2022」のイベントレポートです。

「キャリアゲートウェイ 2022」は、大学1,2年生を対象に開催したイベントです。全国の仲間とともに、自分のキャリアと向き合うきっかけを作り、自らのキャリアや将来について考えてもらうことを目的に開催しました。

2日間にわたるイベントでは、「“まなぶ”と“はたらく”をつなぐ」さまざまなセッションを開催。
「社会にはどんなフィールドがありますか？」というセッションでは、各界のトップランナーより、社会への貢献の仕方や業界の未来について語っていただきました。

このレポートではレジャー業界トップランナー、荒木喜之さん（株式会社JTB）のご講演内容をレポートします。

What’s レジャー業界

レジャー産業を理解するために、まずはレジャー産業の可能性や果たすべき役割からお話します。

近年の日本は、人口減少や高齢化といった社会問題により、労働力や経済の衰退が発生しています。人口が減ることはつまり、定住人口が減るということです。定住人口が1人減ることによって、年間の消費額は約127万円減ると言われています。たった1人減るだけでも、かなり大きな損失です。
この損失を補うためのひとつの切り口が、観光客、つまり“交流・関係人口”を増やすことです。外国人旅行客1人あたりの観光消費額は約15万円と言われています。例えば、外国人旅行客を8人誘致すれば、定住人口1人分の消費額をカバーできるというわけです。
このように、定住人口が減るという変わることのない事実に対して、消費単価の高い観光客を呼び込み、観光消費額を高めることは、非常に有効的なアプローチであると考えられます。観光の力で日本の総人口を増やすことは難しいかもしれません。しかし、交流・関係人口を増加させることによって、地域そして日本の経済を豊かにすることができるのです。

レジャー産業のこれから

続いて、これからのレジャー産業の成長予測についてお話しします。

ラグビーワールドカップといった祭典や各国の規制緩和などを要因として、日本の旅行消費額は右肩上がりに推移する年が続いていました。 しかし、2020年以降は新型コロナウイルス感染拡大の影響を受け、旅行消費額は急激に減少していることがわかります。
専門家によると、2040年頃にはグローバルな人流は、103％まで回復されると予測されていますが、私たちはコロナが収束するのを、ただただ待っているわけではありません。

これまでのレジャー業界は、旅行消費といった人の移動に依存したビジネスモデルがほとんどでした。しかしながら、業界のリーディングカンパニーとして、レジャー産業をもっと成長させていくために、ストック型ビジネスにもチャレンジしていきたいと考えています。
また、コロナによって私たちの生活にはデジタルが当たり前のように存在するようになりました。私たちの事業もデジタルを駆使しながら、これまでとは違ったレジャー産業のあり方を創造していきたいと思っています。

「新」交流創造ビジョン

では、そんな時代の中で私たちJTBはどんな取り組みを生み出したのでしょうか。今回は、若い世代の皆さんに注目された新たな取り組みをご紹介します。

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