BtoBとBtoCの違いとは？その魅力や仕事内容、企業の探し方を伝授

業界や企業研究を進めていく中で、「当社はBtoB事業を展開しております」といった説明を見聞きすることがあるかと思います。

しかし、「BtoBって何だろう？」「分かりやすく説明して欲しい」と思われる学生の方も少なくないのではないでしょうか。

本記事では「BtoB」「BtoC」を詳しく解説するとともに、「CtoC」「BtoG」「DtoC」「BtoE」「GtoC」といったビジネスモデルについてもご紹介。それぞれの違いを理解し、就職活動に役立てていただけたら幸いです。

「BtoB」「BtoC」とは？具体的な企業や仕事例

「BtoB」「BtoC」について、実際の企業を例に挙げながらご紹介します。

「BtoB」とは？　

「BtoB」は“Business to Business”の略称で、簡単に言えば企業同士のビジネスを指す言葉です。BtoCが一般消費者をビジネスターゲットとするのに対し、BtoBは企業相手に事業や商取引を行うことが特徴です。

＜具体的な企業や仕事例＞
身近なものだと、“intel（インテル）”が有名です。必ずパソコンに搭載されるパソコンの頭脳とも言える部品であり、世界トップのメーカーです。これがなければ、どのメーカーのパソコンも動かないと言っても過言ではなく、ほとんどのメーカーにおいて、intel搭載のシールを見ることができるでしょう。

このようなパソコンメーカーの多くがCPUメーカー（=intel）を使わざるを得ないため、intel社はBtoBビジネスにおいて最も成功している１社と言えるでしょう。この他にも、アクセンチュアやアビームコンサルティングといった「コンサルティング業」もBtoB企業の代表格と言えます。

「BtoC」とは？

「BtoC」は、“Business to Consumer”の略称。企業がモノやサービスを直接個人（一般消費者）に提供するビジネスモデルです。例えば、私たちが普段買い物をするコンビニ・スーパー・百貨店・ドラッグストアをはじめ、旅行やホテルなど、普段個人として利用するものはすべてBtoC事業に分類されます。

BtoBと比較すると、学生にとってはBtoCビジネスの方が馴染み深く、身近な企業に感じることでしょう。

＜具体的な企業や仕事例＞
このBtoCにおいて著しく成長しているのが、Amazonや楽天、ZOZOTOWNのようなEC事業（インターネット通信販売）です。

「店頭まで足を運んで商品を探す手間や時間を無くしたい」といった、消費者のニーズをつかみ取ったビジネスです。新型コロナウイルスの流行を背景に売り上げは伸びていますが、景気やトレンド等の影響を受けることから、先手を打つことができる企業だけが勝ち残るビジネスとも言えるでしょう。

BtoB企業の3つの魅力

BtoCを事業とする企業は、私たちの生活に身近で知っている企業も多いことから、“良い企業”として見られる傾向にあります。しかし、実は知識がないだけで、BtoB企業にもさまざまな魅力があります。先述した通り、実は私達の生活に欠かせない商品を提供している企業だったといったことも少なくありません。

就職先の選択肢を増やすという観点でも、ぜひBtoB企業にも注目してみましょう。この点について「就活生にとっての魅力」という観点でご紹介してまいります。

１.就活におけるライバルが少ない

BtoC企業は知名度が高い分、就活において応募者が殺到して競争率が高くなるというデメリットがあります。

一方、BtoB企業は、知名度という軸以外で企業の魅力を理解している学生が応募をするため、ライバルが少なく、競争率が低い傾向にあると言えます。そのため、比較的内定をもらいやすいのがBtoB企業の魅力の一つだと言えるでしょう。

２.経営基盤が安定している

BtoBビジネスはBtoCビジネスと比較すると、資本の大きな企業を相手とすることや継続的な取引になりやすいことから、経営基盤が安定している企業が多いと言えます。例えば、世間ではまったく名前が知られていないBtoB企業でも、特定のジャンルにおいて世界最大のシェアを獲得しているというケースも珍しくありません。

このような隠れた魅力を持つ企業を見逃さないためにも、世の中にはどんなBtoB事業を展開する企業が存在するのか、よく調べてみることをオススメします。

３.社会貢献性の高い仕事ができる

企業間の取引はビジネスの規模が大きく、社会貢献度や公共性の高い仕事も少なくありません。例えば、電車や自動改札機の製造といったインフラ事業や、エレベーターやエスカレーターといったビル内設備の提供など、実は私達の生活に欠かせません。

このように「これはどんなビジネス構造なんだろう？」と身の回りを見回してみると、実はBtoBが身近であり、面白い事業であることが分かるでしょう。

なお、このようなBtoB事業を展開する会社を探す際は、業界研究や企業研究が欠かせません。そもそも「企業研究のやり方が分からない」「具体的な仕事内容は？」という方は、業界・企業研究に関する記事をまとめたこちらをチェックしてみてください。具体的な企業探しの方法やノートのまとめ方まで分かるので、就活の下準備に役立ちますよ。

BtoC企業の2つの魅力

続いて、BtoC企業の魅力について見ていきましょう。

１.知名度が高い

BtoC企業の魅力は何といっても、知名度の高い企業が多いということです。テレビCMを目にしたことがあったり、実際に商品を使った経験があったりするBtoC企業は親近感が湧きやすく、就活のモチベーションにもつながりやすいでしょう。自分が就職した企業を周りの人が最初から知っているということも、メリットの一つだと言えます。

２.実感を得やすい

「世の中の役に立っている」という実感を得やすいこともBtoC企業で働く魅力です。消費者が陳列棚に並ぶ自社の商品を手に取る姿を見たり、商品の感想を周囲の人から直接聞けたりと、人々の生活を支えているという実感を得やすい点が特長です。また、このような実感が仕事に打ち込むためのモチベーションへとつながるでしょう。

「CtoC」「BtoE」「BtoG」「GtoC」「DtoC」とは？具体的な企業や仕事例

続いて、BtoB、BtoC以外のビジネスモデルについてもぜひ押さえておきましょう。

「CtoC」

CtoCとは“Consumer to Consumer”の略で、主にインターネットを介して、個人が個人にモノやサービスを提供するモデルです。インターネット・スマートフォンの普及によって生まれた、まさに現代の特徴とも言えるビジネスでしょう。

株式会社大和総研の「令和３年度 電子商取引に関する市場調査 | dodaキャンパス」によると、CtoC市場の代表とも言えるフリマアプリの市場規模は2021 年は 1 兆 2,433 億円（前年比 22.5%増）と推計されます。

＜具体的な企業や仕事例＞
イメージしやすい企業でいうと、メルカリやヤフーオークション等が挙げられます。仲介業者なしに消費者同士が直接売買できるプラットフォームが生まれ、インターネットが一般に普及したことで急伸した企業です。このようなプラットフォームを運営する企業は、手数料を利用者から得ることで利益を上げています。

また、近年ノマドワーカーや副業が注目されていますが、そうした働き方を支えるLancers（※ランサーズ）やココナラといったクラウドソーシングビジネス（インターネットを介した仕事の受発注）もCtoCビジネスです。（※ランサーズはBtoB、BtoCとしての展開）

「BtoE」

BtoEとは「Business to Employee」の略で、企業が従業員に対して商品やサービスを提供する形態です。

従業員も組織に属していますが、ひとたび仕事を離れれば一人の消費者です。この「消費者としての従業員」に注目し、生活に役立つサービスを提供しようというのがBtoEの基本的な考え方です。オフィスコンビニやランチ宅配サービスなど、各企業でさまざまな試みが行われています。

＜具体的な企業や仕事例＞
例えば、従業員向けの食堂やコンビニなど、社員の働きやすさを向上させるサービスが挙げられます。そのため、ビジネスというよりも働き方改革や福利厚生的な意味合いが強いと言えるでしょう。

「BtoG」

BtoGは「Business to Government」の略で、具体的には総務省や経済産業省などの官公庁、地方自治体などに対して、企業がモノやサービスを提供するモデルです。

入札という独特の手続きを踏んで受注を目指すことになりますが、国や地方の施策に基づく大規模なビジネスになることが多く、選ばれると国や地方のお墨付きということで企業のブランディングにも極めて有効となります。

＜具体的な企業や仕事例＞
代表例として挙げられるのが、道路や鉄道整備・庁舎の建設等の公共事業でしょう。最近だと、東京都のテレワーク等普及推進事業を民間企業であるパーソルホールディングス株式会社が支援するといったコンサルティングサービスのようなBtoG事例も出てきています。

「GtoC」

GtoCは「Government to Citizen（Consumer）」の略で、行政が市民（消費者）に対して商品やサービスを提供する形態のことです。

＜具体的な仕事例＞
GtoCでは、国民が必要とする手続きを簡単に行えるシステムなどを国がサービスとして提供します。例えば、住民票の電子申請やe-Taxによる確定申告、スポーツ施設の電子予約などがGtoCの例として挙げられます。

「DtoC」

DtoCとは、「Direct to Consumer」の略称で、メーカーが自らEC（インターネット通販）サイトをつくり、直接消費者に商品を提供する形態のことです。

通常メーカー側で製品を製造した後は、商社や販売子会社等が仲介して小売・流通業に卸し、店舗で販売されるモデルが一般的です。間に業者が入れば仲介手数料がかかりますので、消費者への販売価格は高くなり、メーカーの取り分（利益）は少なくなるといったデメリットがあります。

しかし最近は、インターネットやスマートフォンの普及をはじめ、YoutubeやInstagramといったSNS上で直接多くの消費者に宣伝することができるようになりました。自前のECサイトを構築すれば土地も実店舗も販売員もほとんど不要であることから、高い製品力やPRセンスを持つメーカーを中心にさらに普及することが想定されます。

＜具体的な企業や仕事例＞
直販による定期購入を基本とする男性用化粧品を販売する株式会社バルクオムや、SNSなどで自社を認知してもらい実店舗への来店を促進するオーダースーツで有名なFABRIC TOKYO社など、さまざまなDtoC企業が躍進しています。

ビジネスモデルによる企業探しの方法

「BtoB」「BtoC」「CtoC」「BtoE」「BtoG」「GtoC」「DtoC」……多くの言葉をお伝えしてきましたが、違いは理解できたでしょうか。メディアによっては「B2B」「B2C」「C2C」「B2E」「BtoG」「G2C」「D2C」と表記されることもあるので、ご留意ください。

さて、それぞれのビジネスモデルが分かったところで、ビジネスモデルを軸とした具体的な企業探しの方法をご紹介しましょう。

BtoBやBtoCといったビジネスモデルの違いによって「どっちが良いの？」と迷う方もいらっしゃるかもしれません。結論から言うと、対峙するお客様の違いはあっても大きく仕事内容が変わるわけではありません。

例えば、リクナビやマイナビなどのサイトでは、「営業（個人向け・得意先中心）」「営業（企業向け・得意先中心）」といった具合で、対峙する顧客を軸に企業を抽出することも可能です。

但し、BtoGといった行政や自治体などを相手とするビジネスモデルは少し特殊です。一般的にはあまり知られていませんが、LINE株式会社は自治体向けの公式アプリを提供したりといった事業を展開しています。このような知られざるビジネスを調べる際は、詳細な企業研究が有効です。

企業研究を行う際は「主力事業」「ターゲット顧客」といった項目の他にも、「CSR」「社会貢献事業」といった項目名で掲載している企業が多いので、確認してみてください。企業研究の効率的なやり方は、下記の記事をご参照ください。

関連記事：企業研究シートの書き方を完全攻略！PDF・Wordのサンプル付き

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