ダイレクトリクルーティングは、従来の「求人広告を出して応募を待つ」という採用手法ではなく、企業側から採用したい人材に直接アプローチする採用手法です。その特徴から、オファー型採用・スカウト型採用・逆求人などと呼ばれることもあります。

近年ではダイレクトリクルーティングを利用する学生の数も増えており、「新卒学生の獲得競争が激化するなかでも、攻めの姿勢で有利に採用活動を進められる」ことが魅力です。

一方で、気がかりなのがイニシャルコスト（初期費用）やランニングコスト（月額利用料）ではないでしょうか。

そこで本記事では、ダイレクトリクルーティングの費用や導入時のポイントを解説します。

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ダイレクトリクルーティングの料金形態

ダイレクトリクルーティングは、従来の「応募を待つ」という受け身の採用手法とは異なり、企業が採用したい学生に直接オファーする採用手法です。受け身の採用スタイルでは接点を持てなかった学生と出会える可能性が広がり、優秀な新卒学生との接点を持つことができるのが魅力です。

料金形態は「成功報酬型」と「定額型」の2種類に分かれます。それぞれの平均費用は以下の通りです。

成功報酬型

成功報酬型とは、「1名の採用につき○○円」といったように、採用人数によって金額が変動する料金形態のことです。費用が発生するタイミングは、内々定承諾時が一般的で、勤務地によって金額が異なるサービスもあります。

内定を辞退された場合は返金があるサービスが多いですが、採用の可否にかかわらずサービスの初期費用や利用料が別途必要となります。

新卒の相場は一人当たり35～40万円

成功報酬型のダイレクトリクルーティングの新卒採用での成功報酬額は、35～40万円が一般的です。

例）dodaキャンパスの場合

• 成功報酬：35万円

▼成功報酬35万円のプランを1年間利用し、10名の採用に成功した場合

成功報酬：350万円（35万円×10名）

合計：350万円

上記の条件の場合、一人当たりの費用は35万円になります。

中途の相場は年収の15％

中途採用の場合は、1名あたりの金額は固定ではなく、「利用料金＋年収の○％」というケースが一般的です。報酬の割合は15％程度からが多く、職種や保有スキル、経験などで異なるケースも見られます。

例）

• 初期費用：10万円
• データベース利用料：月額5万円
• 成功報酬15％～

▼成功報酬15％のプランを1年間利用し、年収500万円の人材を10名採用した場合

初期費用：10万円
データベース利用料：60万円（5万円×12ヶ月）
成功報酬：750万円（500万円×15％×10名）

合計：820万円

上記の条件の場合、一人当たりのコストは82万円になります。

定額型

定額型とは、月額・年額などで利用料金が決まっている形態のことです。プランに応じてオファーできる上限数が決められているケース、インターンシップなどで低学年にオファーする場合は、早期利用料が必要なケースもあります。

採用人数が多いほど一人当たりの単価が下がるため、採用に必要な費用の削減が期待できます。

新卒の相場は年間60～150万円

定額型のダイレクトリクルーティングの新卒採用での費用は、年間60～150万円程度が一般的です。

例）dodaキャンパスの場合

• 利用料：60万円（採用上限人数3名）、75万円（採用上限人数5名）

▼75万円のプランを1年間利用し、5名の採用に成功した場合

利用料：75万円

合計：75万円

上記の条件の場合、一人当たりの費用は15万円になります。

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中途の相場は年間300～400万円

中途採用の場合、年間300～400万円のサービスが一般的です。じっくり探したい企業向けのサービスの場合、データベース利用料だけで、年間数千通のオファーメールを送れるサービスもあります。

例）

• データベース利用料：300～400万円（年額）

▼330万円のプランを1年間利用し、10名採用した場合

データベース利用料：330万円

合計：330万円

上記の条件の場合、一人当たりのコストは33万円になります。

導入する際の4つのポイント

採用コストの削減が期待できるダイレクトリクルーティングですが、次の4つのポイントを意識することでよりそのメリットを実感できます。

PDCAを回す

ダイレクトリクルーティングは、PDCAを回しやすく、使うほどに成功率を高められる採用手法です。

たとえば、ターゲットの選定基準やオファーの文面などは一定のルールを守り続けるのではなく、仮説・検証・改善を繰り返すことで精度の向上が期待できます。

こうした一つ一つのプロセスに対し、試行錯誤をしながら取り組むことで、求めるターゲットに最適なアプローチができるようになります。

運用リソースを確保する

ダイレクトリクルーティングは、母集団を形成する学生を企業側が選ぶ手法であり、学生は興味のあるオファーだけを受け入れるシステムです。

そのため、オファーを送る学生の選定、オファー文の作成、学生との初回接触方法にリソースを確保すると、ターゲットの関心を得られる可能性が高まります。

たとえば、「ターゲット設計に力を入れる」「オファーした理由が伝わるようなオファー文を作成する」「初回接触は個別面談や特別選考など、特別感を醸成する」とよいでしょう。

これらのプロセスは、成果に影響するため、運用リソースを確保し、集中して取り組むことが大切です。

▼関連資料

• 効率的な採用活動を実現するためのターゲット設計　5ステップ
• 学生の本音から見る、反応率の高いスカウト文の作り方

全社的な協力体制を整える

ダイレクトリクルーティングは、社内全体で協力しあって取り組むことで、自社の魅力をより分かりやすく伝えられます。

オファーメールでは現場責任者の生の声を伝えるとより返信率が高まるとされています。そのため、社内全体が企業の採用課題はもちろん、熱意や魅力などを把握できているかどうかが重要となってきます。

人事や総務といった一つの部署だけでなく、全社的に協力体制を整えて臨むことがポイントです。

情報を管理して適切に活用する

ダイレクトリクルーティングは、情報管理を行うとスムーズに進められます。

誰に・いつ・どのような文面でオファーしたのか、相手の反応による自社への関心度などの情報を管理し、アプローチの際の参考にしましょう。こうした情報を適切に活用し、タイミングよく進めていくことが成功の秘訣です。

まとめ

ダイレクトリクルーティングは、企業自らが動く攻めの採用手法のため、応募を待つだけの採用手法では出会えない人材との出会いを実現します。

料金形態は成功報酬型と定額型の2種類に分けられ、状況によっては採用活動にかかわる費用の削減が期待できます。

ただし、どのような採用手法でも適切な準備もせず、すぐに成功することはありません。ダイレクトリクルーティングを導入する際は、中長期的な取組みだということを理解し、全社で協力体制を整えて戦略的に取り組むことが大切です。

ダイレクトリクルーティングサービスを選択する際は、学生の登録人数や利用サポートの有無などを確認し、自社の採用課題を解決できるようなサービスを選びましょう。

dodaキャンパスは、総登録数約99万人（※）の学生データベースを保有するダイレクトリクルーティングサービスです。

様々な属性の学生が登録しており、就活生だけでなく、低学年学生に対して自社を含む特定の業界や職種の理解促進など、学生のキャリア観を醸成するイベント等の案内も付帯サービスとして実施可能です。

導入後はご利用におけるサポートとして担当が付きますので、活用における設計や改善案の提案など、必要に応じて様々な確度からフォローをさせていただきます。ご興味がございましたらお気軽にご相談ください。

（※）2023年5月時点の24～27年度卒業予定の学生数

▼3分で分かる「dodaキャンパス」