【就活生必見！】飲食業界を徹底研究！仕事内容に加え、今後の動向やトレンドを押さえよう

業界・企業研究
2018.09.26

飲食業界は市場規模が大きく、ファミリーレストランや居酒屋などの「外食産業」から、お弁当や家庭で自炊して食べるものまで含み、私たちの生活と密接に関係しています。

しかし、人手不足などさまざまな課題を抱えた業界でもあるのも事実。

この記事では、飲食業界への就職を考えている人に向け、業界の動向やトレンド、求められる志望動機などを紹介していきます。ぜひ飲食業界を目指す際の参考にしてみてくださいね。

飲食業界の市場規模はどれぐらい？今後の動向は？

「公益財団法人食の安全・安心財団」によると、2016年度の飲食業界の市場規模は74.5兆円。飲食業界と一口に言っても、提供するスタイルによって「外食」「中食」「内食」のそれぞれ3つに業態が分けられます。内訳をみていくと、外食産業が25.4兆円、中食産業が7.5兆円、内食産業が41.6兆円となっています。

ここでは、「外食」「中食」「内食」それぞれの業界を簡単に説明していきましょう。

外食

外食とは、その名の通り「家の外での食事を提供するスタイル」。レストランやカフェが、「外食産業」にあてはまります。市場の拡大は、1970年代に大手ハンバーガーチェーンの「マクドナルド」が銀座に日本1号店を出したことが契機とされています。

中食

次に中食とは、「調理済みの食品を販売し、提供すること」。いわゆるお弁当屋さんなどがこの業態になります。市場規模は1980年代から拡大しており、コンビニが社会に定着し始めたことなどが背景としてあげられます。外食より安く手軽に購入できることから人気が出ました。中でも、草分け的な存在は「ほっかほっか亭（現ほっともっと）」といわれています。

内食

内食とは、食材を買って家庭で調理して食べることを指します。いわゆる、自炊と呼ばれるもの。飲食業界と言うと、つい外食をイメージしてしまいがちだが、実はこの内食分野が市場規模としては最大規模です。

「衣食住」と呼ばれるように飲食業界は、生活に不可欠な存在であり、急激に市場が縮小する心配はありません。ただ、人口減少やライフスタイルの多様化によって、次第に規模が縮小していく可能性は十分にあります。業界研究の際などは、その辺も含めて考察してみましょう。

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「ITの活用」「多様な働き方」「給与UP・福利厚生の充実」で、飲食業界は働きやすく！

「飲食業界はブラックだ」というイメージを持っている就活生も多いのではないでしょうか。帝国データバンクが調査した「人手不足に対する企業の動向調査（2018年4月）」によると、外食業界で働く正社員の6割、非正規社員の7割が人手不足を感じているというデータもあるようです。特に外食産業では、週末や休日が繁忙期になることが多く、休みを取りにくいイメージもあるのではないでしょうか？

こうした人手不足のデータなどから、外食業界はいわゆるブラックだというイメージがあります。しかし、業界もこうした現状を解決すべく、さまざまな施策を行っています。

では、飲食業界の動向を詳しくみてみましょう。

ITの活用

「アナログ作業」は、飲食店で働く従業員の大きな負担のひとつ。たとえば、客からの予約を電話やネットで受け付けて紙に書き写す作業、シフトを組む作業、FAXで行う食品の発注作業など……。こうしたアナログ作業は時間が掛かるだけでなく、人為的ミスもつきまといます。

最近ではこのような課題を解決し、従業員の負担を減らすためのITサービスが続々と登場しています。たとえば、仕入れや予約・顧客情報管理、レジのシステム、クレジットカード決済といった会計システム……。飲食店を経営するにあたって必要な業務をサポートするITサービスが続々と登場しはじめています。

多様な働き方の受け入れ

人手不足を解消するため、時短勤務や変則シフトを積極的に進める企業も増えてきています。たとえば「牛角」や「甘太郎」を展開する株式会社コロワイドでは、勤務地を自宅から通勤できるエリアに限定し、週20時間の勤務時間があれば社員として働ける「限定社員」というの制度を導入。一般の社員と同様、年2回の賞与や報奨金も出るそうで、満足度の向上にもひと役買っているそうです。