職業は何種類ある？業界分類別でざっくり一覧を紹介！自分に合った仕事の見つけ方を知ろう
- 業界・企業研究
- 2025.04.04
自分に合った企業や働き方を見つけるためには、世の中にある多くの職業を知る必要があります。就職してから「あんな仕事があるなら、そっちを志望すればよかった……」と後悔しないために、事前に広く検討することが大切です。
この記事では、業界を11個に分類し、それぞれに対応した職業一覧をご紹介します。ぜひ興味のある職業を見つけてください。
目次
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商社業界
商社はメーカーと小売業者の間に立ち、商品の流通を行う業界で、専門商社と総合商社に分類できます。それぞれの特徴について確認していきましょう。
専門商社
専門商社は、化学品、食品、機械、医薬品といった特定の分野や製品に特化して取引を行います。
特定の分野に強い関心を持ち、さまざまなメーカーの商材を営業したいと考えている方は検討してみるとよいでしょう。
総合商社
総合商社は「ラーメンから航空機まで」と例えられるほど、幅広い商品を取り扱っています。
多くの場合、世界各国のメーカーとビジネスを行うため、グローバルな視点と高い語学力が必要となります。総合商社に興味がある方は、今から少しずつ語学力を鍛えておきましょう。
メーカー
製造業界（メーカー）とは、原材料を加工して製品を製造・販売する業界です。ここでは代表的な6つの業種について紹介します。
食品
食品メーカーは、飲食物の製造・加工・販売を行い、消費者に安全でおいしい食品を提供する業種です。食への興味を持ち、生活に身近な商品を取り扱いたい方は検討してみるとよいでしょう。食は安全性が非常に大切となるため、食品衛生や栄養学の知識も役立ちます。
主な職業は下記の通りです。
住宅
住宅メーカーは、戸建て住宅やマンションの設計・建築・販売を行う業種です。人の一生に関わるモノを製造、販売できるメーカーとなります。
化粧品
化粧品メーカーは、スキンケアやメイクアップ製品、ヘアケア用品などを開発・製造・販売する業種となります。トレンドの移り変わりが激しいため、美容の知識に加え、消費者のニーズ分析が得意な方におすすめです。
自動車
自動車メーカーは、乗用車や商用車の開発・製造・販売を行う業種です。近年は環境性能の向上が求められており、環境技術に関する専門知識を持つことも強みになります。
電気・電子機器
電気・電子機器メーカーは、家電製品や電子部品、通信機器などを開発・製造・販売する業種を指します。
技術革新が早い業界のため、新しい技術や市場動向に常にアンテナberを張ることが重要です。電気工学や情報技術に関する知識を持ち、AIやIoTの分野に精通していると、今後のキャリアにおいて強みとなるでしょう。
スポーツ・おもちゃ
スポーツ・おもちゃメーカーは、スポーツ用品やおもちゃの開発・製造・販売を行う業種です。いずれも世相やトレンドを反映しやすい業界だといわれており、自らの感性やアイデアを生かしてものづくりに携わりたいという方に向いている職業です。
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金融業界
金融業界は、金銭の貸し借りや運用、株式取引や保険といった金融サービスを提供する業界です。お金に関する専門知識を生かして、顧客のさまざまなニーズに応えます。
銀行・証券
銀行は個人や企業に対して預金、融資、送金などのサービスを提供します。一方、証券会社は株式や債券の売買、資産運用のアドバイスが主な業務です。
銀行では金融知識に加えて、法人営業やコンサルティングのスキルが求められ、証券会社では市場の動向を把握し、適切な投資判断を行う力が必要になります。金融業界を目指す場合、FP（ファイナンシャルプランナー）や証券アナリストの資格があると、有利になる場合もあるでしょう。
生命保険・損害保険
生命保険会社は、個人の死亡や病気に備える保険商品を提供し、損害保険会社は事故や災害に対する補償を行う業種です。顧客との信頼関係が重要となるため、コミュニケーション能力や提案力も大切なスキルとなります。
クレジットカード業
クレジットカード関連企業は、個人や法人に向けた決済サービスを提供する業種です。キャッシュレス化の進展に伴い市場が拡大しており、ポイントプログラムやキャンペーンを通じて利用者を増やす戦略を取っています。
直近では、フィンテック（金融×テクノロジー）の進化により、スマートフォン決済やオンライン決済の分野でも成長が期待されており、ITの知識も活用できるでしょう。
小売業界
小売業界とは、メーカーや卸売業者から商品を仕入れ、消費者に直接販売する業界です。
私たちの日常生活に欠かせない存在であり、消費者のニーズに応えるため、多様な業態が存在します。ここでは身近な3つの業種について紹介します。
スーパー
スーパーは、食料品や日用品を中心に幅広い商品を取り扱う業態で、地域の消費者の生活を支える存在です。
大手スーパーは、全国に店舗を展開し、プライベートブランド商品やネットスーパーのサービスを拡充しています。
消費者のニーズを把握して適切な商品を提供するスキルが大切です。また、食品の安全管理や在庫管理のスキルも必要であり、効率的な店舗運営が収益向上に直結します。
専門店
専門店は、アパレル・家電・スポーツ用品・書籍など特定のカテゴリーの商品に特化した小売業態を指します。特定分野に特化した商品ラインナップと専門知識を持つスタッフによる接客が強みです。
特定の分野への強い興味や知識を持つ人に適した職場といえます。
コンビニ
コンビニは、都市部から地方まで幅広く展開し、24時間営業で日常の買い物を支える存在です。食品や飲料、生活用品の販売に加え、ATMや公共料金支払い、宅配便の受け取りなど多機能化が進んでいます。
コンビニは店舗経営のノウハウを学ぶことができる珍しい業種です。近年では、デジタル技術を活用したセルフレジの導入が進んでおり、新しい技術に対応できるスキルやアンテナ力も重要となります。
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不動産業界
不動産業界とは、土地や建物の売買・賃貸・仲介・管理を行う業界です。住宅だけでなく、商業施設やオフィスビルといった、企業のニーズに応じた物件提供や資産運用のサポートを行います。
建設・不動産
建設・不動産業は、主に建物の開発・管理を行い、社会のインフラを支える業種です。土地の有効活用や資産運用の視点からも注目され、顧客のニーズに合わせた提案力が求められます。
不動産鑑定士や宅地建物取引士（宅建）の資格が役立つことが多く、不動産業界でのキャリアアップを目指すなら取得を検討するとよいでしょう。
デベロッパー
デベロッパーは、不動産開発の企画・推進を行い、都市の発展に大きく関わる業種です。
大規模プロジェクトでは、多くの関係者と連携する必要があり、調整力や交渉力を生かすことが可能です。不動産業界の中でも、特に影響力の大きい業態であり、大勢と協力してプロジェクトを進めることが好きな方にとって、やりがいを感じる場面が多いでしょう。
ゼネコン
ゼネコン（総合建設業）は、建設プロジェクトの計画・設計・施工を一貫して担う業種です。道路や橋梁、ビルやダムなどの大規模建設を手がけ、海外に展開している企業も少なくありません。
建築士や施工管理技士の資格が必要とされる職業もあり、技術者としてのスキルアップがキャリアの鍵となるでしょう。
不動産仲介業
不動産仲介業は、住宅の売買や賃貸の仲介を行い、個人や企業の不動産取引をサポートする業種です。営業職が中心となるため、コミュニケーション能力や交渉力が重要となり、成果がインセンティブに反映される企業も少なくありません。
宅地建物取引士（宅建）の資格が必須となることが多く、不動産業界を目指すなら早めに取得を検討するとよいでしょう。
サービス業界
サービス業界とは、無形の価値や利便性を提供する業界です。非常に幅広い業種が含まれますが、ここでは代表的な5つについて解説します。
ホテル・旅行
ホテル・旅行業は、宿泊や観光に伴うサービスを提供する業種です。ホテルでは、職業に関わらずお客様と接する機会が多いため、ホスピタリティの高さが求められます。
旅行業では、旅行代理店がツアー企画や手配を行い、国内外の旅行者をサポート。近年では、インバウンド需要の増加も激しく、語学力を大いに発揮できる業種です。
医療・福祉
医療・福祉は、人々の健康や生活を支える重要な存在です。病院やクリニック、介護施設などが含まれます。
人々の生命や生活の質を直接向上させる役割を担っており、高い責任感が求められる職業 です。日本では少子高齢化が進んでおり、高齢者の増加に伴って 介護福祉士や理学療法士といったリハビリ専門職の需要が高まっています。
美容
美容業は、美容師やエステティシャン、ネイリスト、メイクアップアーティストなど、外見を美しくする仕事を担う業種です。近年では、美容医療の需要も高まっており、美容クリニック市場も拡大しています。
美容業界では、トレンドの移り変わりが激しく、SNSやインフルエンサーを活用したマーケティングも重要です。美容師免許や日本エステティック協会の認定資格が役立ち、手に職をつけることで長く活躍できる分野といえます。
人材
人材業は、企業と求職者を繋ぐ役割を担い、就職や転職、派遣などのサポートを行う業種です。人材紹介や求人広告、人材派遣などのサービスを提供しています。
求職者のキャリア相談や企業へのマッチング、採用支援などが主な業務で、コミュニケーション能力やコンサルティングスキルを生かすことが可能です。
教育・保育
教育・保育業は、学びの機会を提供する業界です。児童から大人まで、教育する年齢ごとに必要な知識やスキルが異なるため、どの層に携わりたいかイメージしておくとよいでしょう。資格が必要な職種も多いため、併せて確認してください。
コンサルティング業界
コンサルティング業は、企業の経営課題を解決するために専門的なアドバイスを提供する業界となります。
クライアントの業務改善や市場分析、新規事業の立ち上げ支援などを行うため、論理的思考力やデータ分析スキルが必要です。未経験でもチャレンジできますが、MBAや公認会計士の資格があると、より高度な業務に携わることができるでしょう。
各業界で求められる人物像の理解は時間がかかるため、dodaキャンパスの『業界研究ファイル』が役立ちます。 人気業界のビジネスモデルをはじめ、最新動向や押さえておきたいキーワードなど、効率的に理解しましょう。
インフラ業界
インフラとは、産業や生活の基盤となる施設や設備を指します。インフラ業界とは、社会基盤となるサービスを提供する業界です。インフラ設備生きるのに欠かせない水やエネルギー、人・物の移動に関する職業について確認していきましょう。
電気・水・ガス・エネルギー
電気・水・ガス・エネルギーは、人々の生活や企業活動を支える存在です。電力会社は、発電・送電・配電を担い、水道関連企業は、水の殺菌や下水処理による安全な水の確保を行います。人々の生活を根本から支えることができるためやりがいも大きいでしょう。
鉄道・航空
鉄道・航空業は、旅客や貨物の輸送を担い、国内外の移動や物流を支える重要なインフラです。新幹線の海外展開やリニア中央新幹線の開発など、技術革新も進んでいます。
新型コロナウイルスの影響で一時的に需要が落ち込みましたが、国際線の回復や空港運営の効率化により、再成長を遂げている業種です。
物流
物流は、貨物の輸送や倉庫管理、配送などを担い、EC市場の拡大とともに需要が高まっています。
ECサイトの成長により、ラストワンマイル配送の重要性が増し、ドローン配送や自動運転技術の導入など、新しい技術が注目されています。物流の効率化や環境対策も課題となっており、サステナブルな物流モデルの確立が今後一層求められていくでしょう。
マスコミ・広告業界
マスコミとは「マスコミュニケーション」の略称であり、大衆に対して情報を伝達する手段を意味します。マスコミ・広告業界は、世論形成に大きな影響力を持つため、公正・公平な報道や情報発信が大切です。
放送
放送は、テレビやラジオを通じてニュースやエンターテインメントを提供する業種です。放送局は、報道・ドラマ・バラエティ・スポーツ中継など、多彩なコンテンツを制作しています。
近年、サブスクリプションやストリーミングサービスの台頭により、変革を迫られている業界です。YouTubeやSNSを活用した新しいメディア戦略も広がっています。
新聞
新聞は、国内外のニュースを取材・編集し、読者に届ける役割を担う業種です。従来は紙媒体が中心でしたが、近年ではデジタル版への移行が進んでおり、電子版の購読者数が増加しています。
新聞記者や編集者には、社会の動向を的確に捉え、正確な情報を発信するスキルが重要です。また、インターネットニュースの普及に伴い、新聞社はSNSや動画コンテンツを活用した情報発信にも力を入れています。
出版
出版は、書籍や雑誌の制作・販売を担う業種です。紙の書籍の市場は縮小傾向にありますが、電子書籍市場は拡大しており、特に漫画やライトノベルが国内外で人気を集めています。
常に納期と隣り合わせであるため、スピード感やスケジュール管理を強みとしている方におすすめです。
広告
広告業は、企業の商品やサービスを消費者に広めるために、マーケティング戦略を企画・実施する業種です。テレビCMや新聞広告、ポスターなどに加え、近年ではインターネット広告やSNSマーケティングが急成長しています。
消費者の関心を引く広告を制作するためには、市場のデータ分析能力やトレンドを把握するアンテナ力が欠かせません。また、新規性のあるアイデアを捻出する発想力も重要なスキルとなるでしょう。
IT・通信業界
IT・通信業界は、コンピューターやインターネット、通信技術などを活用して情報サービスを提供する業界です。近年では、AI（人工知能）やIoT（モノのインターネット化）といった新技術の登場により、大きな変革期を迎えています。
ハードウエア
ハードウエアは、パソコンやスマートフォンなど、目に見える機器や設備を開発・製造・販売する分野です。
モノとインターネットとつながるIoT技術の進展により、自動車や医療機器など新たな分野でもハードウエアの需要が広がっています。
ソフトウエア
ソフトウエアは、システム全体を管理するOS（オペレーティングシステム）と呼ばれる「基本ソフトウエア」と、OS上で特定の作業を実行する「アプリケーションソフト」の2種類に分類されます。
これらのプログラムは、ハードウエアと違い、目には見えないものの「企業の業務効率化」「消費者の生活向上」などさまざまなニーズに応じたソリューションを提供しています。
情報処理
企業が使用するシステムを、IT技術によって構築するサービスを提供する業種となります。
システムの設計や運用のみならず、企業に対するITを駆使した業務改善の提案といったコンサルティング業も行うため、関与する範囲は非常に広いといえます。
インターネット・Web
インターネット・Web業は、Webサイトの制作、オンライン広告、電子商取引（EC）サイトの運営、ソーシャルメディアの管理といったインターネット上で利用できるさまざまなサービスを提供しています。
ホームページ制作やオンライン広告の代理業などを展開する「企業向け取引（BtoB）」型と、ECサイトの運営などを展開する「一般消費者向け取引（BtoC）」型の2分類が存在し、それぞれが独自のニーズに応じたソリューションを提供しています。
通信インフラ
ここまで紹介したIT業界全体を支えているのが通信インフラ業です。
通信インフラとは、インターネットや電話などの通信を支える基盤のことで、光ファイバー通信や5Gといった通信システムをサービスとして提供しています。
公務
公務業界とは、国や地方公共団体などで公務を行う職員が働く業界です。公務員は「全体の奉仕者」として、公共の利益のために働きます。
国家公務員
国家公務員は、国の政策立案や行政業務を担う職種です。総合職・一般職・専門職に分かれており、総合職は政策の企画・立案を、一般職は各種事務や技術職を、専門職は税務や外交など限定した官庁での業務を担当します。
試験に合格することで採用され、安定した雇用と充実した福利厚生が魅力です。近年では、デジタル庁の創設や行政DXの推進により、ITスキルを持つ人材の採用も増えています。
地方公務員
地方公務員は、都道府県や市区町村などの自治体で働き、住民サービスや地域行政を担当します。具体的には、福祉、観光、都市計画、環境保全といった分野に加え、小中学校の教職員や、公立の保育士も該当します。
採用は自治体ごとに行われ、地域社会に密着した仕事が特徴的です。地域振興や災害対策、観光振興など、地方創生に関わる業務も多いため、地域貢献を目指す人は検討してみるとよいでしょう。
自分に合った職業を見つける方法
自分に合う職業を見つけるためには「自己分析」と「企業研究」が欠かせません。詳しく解説します。
１）業界・企業研究を行う
自分に合った職業を見つけるためには、企業研究が必須です。企業研究を深めることで、自分がどのような環境で力を発揮できるのかが明確になり、適性に合った職業を見つけやすくなります。
また、企業を細かく分析する前に、業界全体の研究をすることも大切です。業界ごとの動向や求められる人物像について広く研究したいときはdodaキャンパスの「業界研究ファイル」がおすすめ！IT業界やメーカー、建設や流通など、さまざまな業界の詳細が分かる資料をダウンロードできます。興味がある業界から情報を整理してみるとよいでしょう。
２）自己分析を深める
自己分析をせずに職業を選んでしまうと、入社後にミスマッチに気付き、後悔する可能性があります。自己分析を通じて強みや価値観を深く理解することで、自分に合った職業を選ぶことが可能です。
具体的な自己分析の方法として「自分史」「モチベーショングラフ」「ナビサイトの活用」などがあります。それぞれ分析できる内容が異なるため、複数実施してみましょう。
自己分析は「自分の過去を振り返ること」も大事ですが、客観的なデータをもとに分析することでより正確に自分を知ることができます。診断ツールを活用することで、思い込みではなく、科学的なデータに基づいた自己分析を行ってみましょう。
職業の種類を把握して自分に合った仕事を選ぼう
自分に合った仕事を選ぶためには、業界や職種ごとの特徴を理解し、自分の価値観や強みと照らし合わせることが大切です。
記事の中で気になった職業があった方は、深く調べてみましょう。
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