年間休日の平均は？105日～125日の違いと、就活で後悔しない選び方

企業の採用ページや就活サイトで「年間休日〇日」という表現を目にしたことはありませんか。しかし「日数だけでは具体的なイメージがしづらい」「平均は何日くらい？」と疑問を持たれる方も多いのではないでしょうか？

そこで本記事では、年間休日の平均日数や、日数ごとのわかりやすい働き方のイメージを紹介します。入社後に「思っていたより大変…」といったミスマッチを発生させないためにもぜひ最後までご確認ください。

年間休日とは？

まずは前提として「年間休日」が何を意味するのかを整理しましょう。疑問を抱きやすい「年次有給休暇は年間休日に含まれるのか？」という点についても詳しく解説します。

年間休日の定義

年間休日とは、企業が定める1年間の休日日数のことです。

例えば、完全週休2日制で土曜日と日曜日が休みの場合、年間の定休は約104日（2日×約52週）になります。そこに「祝日」「夏季休暇」「年末年始休暇」「ゴールデンウィーク」などが加わり、最終的な年間休日数が決まるのです。

年間休日と有給休暇の違い

年間休日と年次有給休暇は、まったく別の制度であり、有給休暇は「年間休日」には含まれません。それぞれの違いを整理すると次の通りです。

年間休日	有給休暇
会社が定める休日 土日、祝日、年末年始、創業日など	各個人に付与される「自由枠」の休暇 勤続年数に応じて10～20日付与されるケースが多い

例えば、年間休日120日、有給休暇10日という企業の場合、最大で年間130日休める可能性があります。なお、育児休暇や看護休暇などの特別休暇は別制度のため、年間休日日数や有給休暇日数には含まれません。

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年間休日の最低ラインと平均年間休日日数

次に、年間休日の「法律上の最低基準」と「平均日数」について解説します。平均日数は企業規模別にまとめましたので、自分が応募する企業と照らし合わせてみてください。

労働基準法で定める最低ラインとは？

所定労働時間が8時間の企業では約104日が最低ラインですが、労働時間が短い企業においては約52日が最低ラインとなります。これは、労働基準法で下記のルールが定められているためです。

8時間勤務の企業であれば、1週間に働ける日数は5日（40時間/週÷8時間/日）、週休2日となるため、年間休日日数は約104日（2日/週×約52週/年）。一方、1日の労働時間が6時間の場合、1週間に6日働いても36時間の勤務となって40時間を下回るため、週休1日＝年間約52日でも法律上問題ないことになるのです。

年間休日数の全体・企業規模別平均

厚生労働省が令和7年に実施した「「就労条件総合調査」 就労条件総合調査」によると、令和6年の年間休日総数の1企業平均は112.4日、労働者1人平均は116.6日でした。これは、昭和60年以降で最大の日数です。

企業規模別に見ると、下図の通り従業員数が多くなるほど年間休日日数も多くなっています。なお、これは一年前に行った調査と同様の傾向です。

企業の規模(従業員数)
	平均	30～99人	100～299人	300～999人	1,000人以上
1企業当たり	112.4	111.2	114.5	116.2	117.7
1労働者あたり	116.4	112.4	115.8	118.1	118.9

※参考：厚生労働省「令和7（2025）年就労条件総合調査 調査結果の概況 」

年間休日の日数別に働き方をイメージ！

「年間休日〇日」という数字を見ても、実際の生活がイメージしづらいと感じる方は多いはず。ここでは105日・110日・115日・120日・125日・130日それぞれのパターンで、実際の働き方をリアルに解説します。

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105日

年間休日105日は、祝日がほぼ休日とならないイメージです。一年間の土曜日・日曜日の合計日数は約104日。つまり105日は「土日のみ休み・祝日はほぼ出勤」に近い働き方を意味します。

「土日休みなら105日でも問題ない」と思う方もいるかもしれませんが、祝日がすべて出勤になると、友人や家族と予定を合わせにくい場面が増えることも事実です。連休が少ない分、旅行や帰省のタイミングが限られる点は、入社前に十分イメージしておきましょう。

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110日・115日

年間休日110〜115日は、日本企業の平均水準で、土日休みに加えて、一部の祝日や夏季・年末年始休暇が加わるイメージです。

「平均並みの休日でいい」と考えている場合でも、連休の長さや祝日の扱いまで確認しておくと、実際の生活リズムがより具体的にイメージできるでしょう。

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120日

年間休日120日は、土日に加え、祝日についてもほぼカレンダー通りに休めるイメージです。例えば、2025年の場合、土日は104日、土日に被らない祝日・振替休日は15日であったため、土日と祝日の合計日数は119日でした。

1年の約1/3が休みとなるため、心身ともにゆとりを持って働ける水準といえます。ただし、年間休日は一つの指標にすぎません。プライベートの時間も大切にしたい方は、残業時間や有給休暇の取得率など、他の要素も含めて判断することが大切です。

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125日・130日

年間休日125〜130日は、土日・祝日に加えて、会社独自の休暇や特別休暇が充実している企業に多い日数です。厚生労働省が令和7年に実施した「就労条件総合調査 」によると、130日以上の企業は全体の約2％しかありませんでした。

月の出勤日数は18〜19日程度。1年を通して、プライベートの時間をしっかり確保できる環境といえるでしょう。ただし「休日は多いが、その分忙しい時期の負荷が高い」という働き方になる場合もあるため、残業時間の実態もあわせて確認することが重要です。

なお、年間休日日数は企業を判断する一つの指標にすぎません。本当にあなたに合った企業を見つけるためには「相性の良い企業」を見つける必要があります。「そんなのどうやって見つけるの…？」という方はdodaキャンパスの「企業マッチ診断（無料）」を使ってみてください。たった1分であなたに合った業種と企業がわかります。

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年間休日に含まれる休暇と含まれない休暇の例

「年間休日〇日」の意味を正しく理解するには、どの休暇が含まれていて、どの休暇が含まれないのかを知っておく必要があります。それぞれの代表例は下記の通りです。

年間休日に含まれる休暇の例	年間休日に含まれない休暇の例
土曜日・日曜日 国民の祝日 年末年始休暇 夏季休暇（お盆休みなど） 創立記念日など会社が定めた特別休日	有給休暇 慶弔休暇（結婚・忌引きなど） 育児休業・介護休業 産前産後休業 生理休暇

勘違いしやすいポイントとして、有給休暇は年間休日には含まれません。仮に年間休日120日・有給休暇20日と書かれていれば、最大で年間140日休める可能性があります。

【注意】年間休日だけで会社を選ぶと失敗する？就活生が本当に確認すべきポイント

年間休日は企業選びの重要な指標ですが、これだけで会社を決めてしまうのは危険です。ここでは、就活生が見落としがちなポイントを整理します。

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年間休日だけで選ぶとミスマッチにつながる理由

「プライベートの時間をしっかり確保できること」を就活の軸としている場合でも、年間休日の多さだけを見ているとミスマッチにつながる可能性も。これは、年間休日だけでは働き方の実態が見えないためです。よくあるミスマッチの例を見てみましょう。

このように「年間休日が多い」と「プライベートの時間が多い」は必ずしも一致しないことは覚えておきましょう。また、業務内容に楽しさややりがいを感じられないと、心身ともに疲弊してしまい、せっかくの休日を有意義に過ごせない可能性も。企業を選ぶ際は、複数の視点で総合的に判断することが大切です。

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年間休日以外にチェックしておくべきポイント

年間休日以外にチェックすべき視点の例は下記の通りです。

チェックすべきポイント
社風	職場の雰囲気が合わなければ長続きしづらい インターン、説明会、OB・OG訪問を使ってリアルな雰囲気を感じることが大切
企業方針・理念	企業と価値観が合っていれば、自分が目指すキャリアを実現できる可能性が向上する 企業のホームページや説明会でチェック
平均残業時間・有給取得率	休日が多くても残業が多ければ自由時間は減る 有給取得率が低いと、年間休日合計数が水準より少なくなる可能性もある
離職率・平均勤続年数	離職率が低く、平均勤続年数が長い企業は働きやすい環境の可能性がUP 就活四季報などで確認できる
処遇（給与・福利厚生）	生活の基盤 平均年収や初任給と福利厚生を併せて総合的に評価する

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年間休日に関するよくある質問

ここでは、就活生が抱えやすい年間休日に関する疑問を、Q&A形式で解説します。

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Q.年間休日120日はホワイト企業ですか？

A.年間休日だけでホワイト企業と判断することはできません。

年間休日120日は、平均を上回る水準であり「休みが多い企業」の目安となります。土日祝が休みになるケースも多く、プライベートの時間を確保しやすい環境といえるでしょう。

ただし、年間休日が120日でも「残業時間が長い」「有給休暇の取得率が低い」などの理由から働きやすい環境とはいえない可能性があります。休日日数だけでなく、これらも併せて確認することが重要です。

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Q.年間休日104日は違法になりますか？

A.年間休日104日は、日数だけ見れば違法ではありません。

労働基準法では「毎週少なくとも1日の休日」または「4週間に4日以上の休日」を与えることが定められています。104日はこの最低ラインを大きく上回るため、違法ではありません。

ただし、労働基準法には「業務時間は1日8時間以内」「週に40時間以内」というルールも存在します。そのため、1日の勤務時間が8時間の企業においては、1週間に2日、1年間で104～105日の休みが必要です。年間休日104日は、場合によってはこれに抵触し、違法となる場合もあるでしょう。

年間休日以外にも目を向け、自分にマッチした企業を見つけよう！

年間休日は、企業選びの重要な指標の一つです。しかし、それだけに注目してしまうと、入社後に「思っていた働き方と違った」と感じる可能性も。就活で本当に大切なのは、自分にマッチした「働きやすい企業」を見つけること。それが、後悔しない企業選びにつながります。最後に、本記事の内容を簡単にまとめます。

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